OpenAIが2026年6月1日、人型ロボット（ヒューマノイドロボット）市場への正式参入を発表した。サム・アルトマンCEO自らがロボティクス事業を主導し、専門のハードウェアチームを編成する。この一報はテスラの時価総額を一日で約750億ドル（約11兆円）押し下げ、人型ロボット市場における競争が本格化した。
カリフォルニアで10万台、史上最大規模の展開を目標に
OpenAIの参入で最大の注目を集めるのが、カリフォルニア州内に10万台の人型ロボットを展開するという目標だ。実現すれば、これは史上最大規模の人型ロボット導入となる。同社は独自ハードウェアを一から開発するのではなく、既存メーカーとの協業によるパートナーシップ戦略を採る方針で、ソフトウェアとAI基盤の優位を活かしながら市場に切り込む構えだ。
テスラはこれまで、フリーモント工場をオプティマス（Optimus）の量産向けに転換し、小ロットの試作機を自社施設内で稼働させてきた。製造ノウハウとEVエコシステムとの連携を強みとしており、OpenAIとの正面衝突は避けられない。Investor’s Business Dailyは今回の参入を「テスラのロボティクス事業が迎えた初の直接競合」と評した。
群雄割拠の市場——中国勢の台頭も無視できない
群雄割拠の様相を呈するこの市場では、テスラとOpenAIの二強以外にも複数のプレイヤーが存在する。Microsoftが出資するFigure AI、もともとOpenAIの出資先でもある1X Technologies、Amazonが支援するAgility Roboticsがしのぎを削る。さらに、Unitree（ユニツリー）やFourier Intelligence（フーリエ・インテリジェンス）といった中国メーカーも低コストと国家支援を背景に急速に存在感を高めている。
イーロン・マスクは以前からオプティマスにとっての最大の長期的脅威は中国だと指摘してきた。EVで起きたように、コスト競争力と国家バックアップが組み合わされば、市場構造は大きく塗り替わる可能性があると警鐘を鳴らしてきた。OpenAIの参入はその競争にさらなる変数を加えた格好だ。
2026年、人型ロボット戦争の転換点へ
AIソフトウェアの最大手がハードウェア市場に乗り出したことで、2026年は人型ロボット戦争の転換点となりそうだ。カリフォルニアでの10万台展開が実現すれば、産業・物流・サービスの各分野に与えるインパクトは計り知れない。テスラのオプティマス、OpenAIのロボティクス、そして中国勢の三つ巴の戦いがどのような業界再編をもたらすか、今後の動向から目が離せない。
参考：Optimus vs OpenAI Robotics: The $75 Billion Humanoid Robot War Has Begun